水汲みから女の子を解放して学びと健やかな未来を届ける支援の形

みなさんこんにちは。

SDGsを経済の観点から捉えた記事を主にUPしています。eSです。

コロナ禍でアクティブに行動できなかった4年弱の間に1つしたことがありました。それはマラウイにつくる井戸に対しての寄付です。私はお金持ちでもない普通の一般人です。なのでとんでもない額を寄付したわけではありません。1回のちょっといいランチ代ぐらいでした。けれども”寄付する”という行動をとれました。その理由は水を汲むというその役割を小さな”女の子”が担っていることを知っていたからです。

水汲みに追われる少女たちの現状

国連が定めた持続可能な開発目標SDGsの中にある6番目の目標、【安全な水と衛生の保証】は、2030年までにすべての人の安全で安価な水への平等なアクセスの達成を目指しています。それに向けたステップがあり❶すべての人が往復30分以内にアクセスできること❷すべての人が家で安全な水を確保できるようにすることです。現在国連の推定では、特にサハラ以南のアフリカでは、人口の29パーセント（地方で37パーセント、都市部で14パーセント）の人にとって、安全な水源は30分以上離れたところにあります。

サハラ以南における負担の偏り

家に水道がない場合、水汲みを担うのは圧倒的に女性と子ども、特に”女の子”です。サハラ以南のアフリカの24カ国の調査によれば、水汲みにかかる時間が30分を超える場合、推定で336万人の子どもたちと1,354万人のおとなの女性が水汲みの責任を負っているようです。国連の推定では、マラウィでは女性は水汲みに平均で54分かかっているのに対して、男性は6分しかかかっていません。ギニアとタンザニアでは女性が水汲みにかける平均的な時間は20分で男性の倍です。そのために時間を費やす必要があり、時間の代償は教育の機会を失うことに繋がるのです。

水汲みが奪う教育と暮らしの時間

女性にとって、水汲みによる機会喪失の代償は教育だけにとどまらず、その影響は広範囲にわたります。子供がいる女性にとって育児をする時間が減ったり、他の家事をしたり、余暇を楽しむための時間を著しく短縮します。教育の時間と先述しましたがそれは男の子にとっても女の子にとっても、水汲みは彼らの学ぶ時間を奪い、学校に通うことすらもできなくなります。それほど、水汲みは時間がかかる作業であり、家の近くに井戸さえあればその時間は他にあてることができるのです。それを知った時に役に立ちたいと思ったことを覚えています。

不安全な水が招く深刻な健康被害

水汲みをしないことは、家族全員、特に子どもたちの健康にも影響を及ぼします。当たり前ですが人の身体は60%が水でできています。命にも直結する水が確保できないことは恐怖でしかありません。そしてただ単純に水を確保すればいいだけではなく、安全性も大きな問題です。汲んでくる水自体が安全なものであったとしても、その水を運び貯蔵するため、つまり飲むまでの間に汚染される危険にも言及されています。

下痢性疾患による乳幼児の死亡

水が安全でないと下痢性疾患のリスクが跳ね上がります。下痢性疾患は5歳未満児の死亡原因の第3位であり、慢性栄養不良や発育阻害の重大な要因です。WHOの最新データによると、不適切な衛生環境や汚染された飲み水に起因する下痢性疾患により、毎年約44万人（毎日1,200人以上）もの5歳未満の子どもたちが命を落としています。先進国に住む私たちの寿命がここまで伸びたのも、安全な水を確保することができたことが大きな要因でもあります。

参考：WHO 下痢性疾患

水汲み問題解決へ向けた支援の形

世界中どこにいても清潔な水へのアクセスは人々の生活を左右します。健康面での必要性もはっきりしています。女性と子どもたちの基本的人権のためにも、水汲みからの解放をすべく私たちにできることはもっともっとあると思っています。

今回はたまたまマラウイへの井戸建設に貢献できましたが、そのようなことに貢献できる機会がもっとあればいいなぁと思います。そのような情報が欲しい人の手元にしっかり届くようなシステムも急務で必要なのかもしれません。

水汲み問題と支援に関するQ&A

Q1：井戸を1基建設するのにはどのくらいの費用がかかりますか？

A：地域や地質、井戸の深さによって異なりますが、アフリカ農村部では約30万〜100万円程度が一般的です。現地の現地 NGO や国際NGO（ユニセフやウォーターエイドなど）を通じて資金が集められ、建設だけでなく住民による維持管理体制の構築まで一体となって支援が行われています。

Q2：現地に井戸を設置した後、維持管理はどのように行われていますか？

A：単に井戸を掘るだけでなく、地域住民で構成される「水管理委員会」を組織し、修繕技術の講習やメンテナンス用の資金積立を行う仕組みづくりが進められています。住民自らが持続的に管理できる仕組みを導入することで、壊れたまま放置されるのを防いでいます。

Q3：個人で継続的に水支援に関わるにはどのような方法がありますか？

A：毎月一定額を寄付するマンスリーサポーター制度のほか、クラファンでの単発寄付、フェアトレード製品の購入など多彩な参加方法があります。また、歩数やSNSシェアが寄付に変わるアプリを活用するなど、日常生活の中で無理なく支援を継続することが可能です。